(私のSNSから見る)トランプ大統領2018年1月~3月。

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(私のSNSから見る)トランプ大統領2018年1月~3月。

(見出し)トランプ大統領の暴露本(本当は大統領には…)、平昌オリンピックに向けて、解任続出、米中関係(関税)、米露関係も厳しく、米北首脳会談決まる、支持率が上がる

(※注)下記、SNS利用の(他人が記載の)雑誌・原稿は、写真活用や出来事の紹介のためであり、私の見解とは無関係です。TwitterやFacebook等はこうした機能活用利用目的で各種記事を共有する場合が多い。私のHPやブログに他人の論文・本を直に共有して、写真類がポップアップするならば、TwitterやFacebookでの共有は別の形となるでしょうが、技術敵に今はTwitter経由などでしか、写真類はポップアップしない。そこで、Twitter等は、この機能活用目的で各種雑誌を共有する場合がある。

私のHP群はMSNニュース等に近いため通常はこうした但し書き抜きでも分かると思いますが、念のため記載。この注のみ、2018/04/11 16:10掲載16:48追記。

(1)1月トランプ大統領暴露本から、平昌オリンピックへの対応問題まで。

①私が常時思っていたこと。トランプ氏は大統領に何故なったのだろうか。

自身が大統領になるメリットとデメリットを比べれば、彼の如く資産家で70才くらいならば、デメリットの方が大きいのではなかろうか、という疑問である。

(2018/01/05)アメリカ関連。トランプ大統領が選挙で勝利した日、何か番狂わせがあった雰囲気が。あの時の映像を見て同じ感じを受けた人もいよう。□権力を持つことは幸福か否か。歴史は両方と言う。マリーアントワネットを出すまでもなく、…

浜田 隆政さんの投稿 2018年1月5日(金)

(2018/01/20)下記がバノン氏の見解。私の見解などは『日本のフィクサーME・続編メモ』参照。▽尚、バノン氏は次のように書いている。(あくまで彼の感想であり、私の見解ではない)▽さらにバノン氏は、「トランプ大統領がモラー特別検…

浜田 隆政さんの投稿 2018年1月19日(金)

②平昌オリンピックと北朝鮮問題への米国の対応

トランプ
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私の分析とは異なる。トランプ大統領と現在の日本の総理では役者が違う。彼の方が数段上である。

下記は、トランプ大統領の戦略と考えた方が良い。相当先の手をかくし、そのために幾つかの捨ての手をだしてくる。

同時に、経済などは即時に決断をするときもある。

◎ロシア問題

これも、私の予想通りに進んでいる。ロシアは、ミスター・オバマからトランプ氏に代わり、喜んでいた。しかし、私は言った。

トランプ氏は、確かにもめること・気分の悪くなることは最初に言わない。しかし、経済面やその他の外交面では、おそらく、ロシア政府は「オバマ時代」の方が楽だったと思う日が来るであろう、と。

 

 


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人気面は、平昌オリンピックの頃から変化が起こる。米朝首脳会談を臭わしながら、支持率は微増へと転じる。

 

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米国内経済は堅調であるが、政治面で高官などの解任が相次ぐ。

私には、何かの戦略・戦術のようにも思えるが。


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□18/1/30

 

18-031-1
◎先に述べた解任劇が再開する。

 

2月

米国:FRB議長
18/2/6

 

□米国・世論調査
18/2/8

 

□米国情勢
18/2/17

◎ロシアと中国は、これから徐々に頭を抱えるシーンが増大するかもしれない。

大統領がかわり、最初は期待したであろうが、こんなはずではなかった…が続発してくるかもしれない。それが私の当初の予想。

ちなみに、日本も同様である。日本は軽くあしらわれる可能性すらある。その代わりリップサービスは日本には特別にしてくれるであろう。

 

米国大統領
18/2/21

3月

 

□コーン
18/3/7
再度解任劇へ。

米朝会談事実上決まる。

(2018/03/09)本日、正午のNHKニュースに写ったトランプ大統領のネクタイは青。文在寅大統領のネクタイも同じく青。但し完全決着まで紆余曲折予想され、下記の如く白とも言える。▽★(トランプ大統領のFacebookと浜田隆政訳で大意…

浜田 隆政さんの投稿 2018年3月8日(木)

□ティラーソン
18/3/14(ティラーソン氏は米朝首脳会談が決まるまでと考えていたのであろう)

□米国18/3/24

 

3/24

 

□トランプ
18/3/24

 

3/28

3月30日

□拙著、「プロレスと政治」なる原稿参照。後日、私のSNS集に収録予定

トランプ氏の支持率が上昇傾向

4月7日・支持率とミサイル

中国は、ミスター・オバマからトランプ氏に代わり、やりやすくなったと思ったであろう。

これも、私はそれは違うと、当初から言っていた。

人権問題をさほど出さぬ代わりに、経済でくる、と。

さらに、領土問題ではオバマ氏と異なりチベット問題は余り言わぬかもしれない(ミスター・オバマほどは言わないかもしれない)。

その代わりに、台湾問題でくるかもしれない。

もし、トランプ氏が台湾の件を出してきたならば、それは本気か牽制かは、誰も分からぬであろう。

牽制の場合には、経済面か何かでの譲歩をえるためであろう。

だが、本気ならば、大変である。日本にとっても大問題となる。

台湾問題は政治面ではなく、経済面の話である。台湾が米国にとって取引先としてどの程度の価値があるかにより…言動は変化するであろう。

勿論、中国も、膨大な情報網で既に手の内のかなりを知って、対応準備をしていると想像している。

こうした駆け引きでは日本だけが蚊帳(かや)の外となるかもしれない。

2018年4月11日 | カテゴリー : 政治経済 | 投稿者 : TAKAMASA HAMADA